料金：1本38万円～
インプラントの種類：10種類以上
料金：1本37万円～
インプラントの種類：1種類
料金：1本38万円～
インプラントの種類：1種類
優れたインプラント治療を行うクリニック・医院の選び方
インプラント治療は保険外診療（自由診療）となるため、保険治療と比べて費用が高額になります。
費用面から二の足を踏んでしまう方も多くいらっしゃいます。
そこでぜひ知っておきたいのが医療費控除です。
インプラント治療は医療費控除の対象となっているため、正しく手続きをすれば費用の一部が還付されます。
1年間で支払った医療費のうち、所得に応じた一定の金額が控除される制度。
ただし控除を受けるには、例え会社員の人であっても自ら申請する必要があり、申請をしない限り控除されません。ここでの医療費とは、病院にかかった際に支払った費用に加え、薬局で購入した風邪薬等も含まれます。
またインプラント治療における控除対象には、電車やバス代などの通院費も含まれます。
申請としていないと後々損をしてしまうかもしれません。
是非知っておくべきでしょう。
インプラントは外科的手術が必要であり、かつ保険適用外なため、一般的な虫歯の治療と比較しても費用が高額になりますが、医療費控除の対象となっているため、申告をすれば費用の一部が還付されます。
また忘れてならないのが、インプラント治療における控除対象には、電車やバス代などの通院費も含まれます。
覚えておきましょう。
医療費控除の対象期間、対象額、対象者等をまとめてみました。
申告漏れや必要書類の紛失で控除が受けられないという事態を避けましょう。
◯対象期間
1月1日〜12月31日の1年単位
◯対象額
その年に支払った医療費や通院のための交通費の総額が10万円を超えた場合。
◯対象者
自分の医療費だけでなく、生計をともにしている家族の医療費も合計して申告することが可能です。
◯申告期間
医療費控除は、直近1年だけでなく5年前までさかのぼって申請することができます。
これまでこの制度を知らなかった人でも、この機会に過去の医療費をチェックして、控除対象となっているものは申請するとよいでしょう。
意外とおるのではないでしょうか。
※申請には各種書類が必要なため、それらが揃っていないと申請することはできません。
自営業の人は毎年自分で確定申告等を行うタイミングで1年間の医療費をチェックすることができますが、特に注意が必要なのが会社員の人です。
会社では年末に年末調整を行っているため安心してしまう人も多いと思いますが、医療費控除は年末調整の対象外です。
そのため医療費控除を受けるには、ご自身で申告をする必要があります。
インプラント治療で医療費控除を受けるためには、必ず以下の書類を用意してください。
・治療を受けた際に歯医者さんでもらう領収書
・通院のために使用した交通機関の領収書
※交通機関の領収書は、いつ、どの区間で利用したかが分かるように記録しておくとよいでしょう。
医療費控除申請を含む確定申告は、以下の3つの方法で行うことができます。
（1）自分の住所の所轄税務署に郵送する
（2）自分の住所の所轄税務署受付に持参する
（3）国税電子申告・納税システム「e-Tax（イータックス）」を利用し、ホームページ経由で申告する（要事前登録）
なお、国税庁が運営するwebサイト「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば、画面の案内に従って必要情報を入力していくことで自動的に税額などが計算できます。ここで入力した内容はプリントアウトして郵送・持参物とできるほか、「e-Tax」経由でオンラインで送信することも可能です。
インプラント治療の場合、ローンや分割払いを選択している人もいるかと思います。
両者ともに医療費控除の対象となりますが、どこまでの額がその年の対象になるかに違いがあります。
◯ローンを組んでいる場合
支払うべき治療費を信販会社が立て替えて支払をしている状態のため、全額その年の医療費控除の対象となります。控除申請をする際には、ローン契約書の写しを用意しましょう。なお、金利や手数料は控除対象外です。
◯分割払いの場合
その年に支払った額のみが医療費控除の対象となります。
例えば、治療費総額が50万円で、2018年に30万円、2019年に20万円を支払う分割となっていた場合、2018年の控除対象は30万円のみとなります。
医療費の合計−保険金などで補填される金額−10万円※¹が控除額となります。
※¹その年の総所得金額が200万円未満の人は、10万円でなく、総所得額の5％となる。
例えば、支払った医療費の合計が50万円、保険金などで補填される金額が5万円の場合、
50万円−5万円−10万円＝35万円
が控除額です。
覚えておかないといけないこととして、35万円が還付金として戻ってくるわけではありません。所得税に含まれなくなるということです。
また控除額は最大で200万円までです。
算出した控除額に対して支払い過ぎてしまった税額が、実際の還付額です。
計算方法としては、
控除額×所得税率＝還付額
となります。所得税率は、総所得金額によって異なります。
＜参考：所得税率（2015年分以降）＞※2018年4月1日現在
所得額／税率
195万円以下／5％
195万円を超え、330万円以下／10％
330万円を超え、695万円以下／20％
695万円を超え、900万円以下／23％
900万円を超え、1800万円以下／33％
1800万円を超え、4000万円以下／40％
4000万円超／45％
例えば控除額35万円で、所得が500万円の人の場合、
35万円×20％＝7万円
こちらがが、実際の還付額となります。
住民税には、前年の所得額に応じて課税するものが含まれています。
つまり、前年の所得額が少なくなれば、翌年の住民税は軽減されるということです。
医療費控除は、控除された分だけ所得が少なくなったと見なされるため、翌年の住民税にも影響するのです。
例えば、住民税率が10％の地域にお住まいで、前年の所得が500万円だった場合と、医療費控除35万円で所得が465万円と見なされる場合では、
500万円×10％＝50万円
465万円×10％＝46万5000円
で、翌年の住民税に3万5000円の差が出ることになります。
意外と大きな差がありますね。
申請をきちんとしておくことで、一つ楽しみが増えるかもしれませんね。
費用が高額になるインプラントですが、医療費控除の仕組みを上手に活用すれば、少しでも負担を軽減することができます。
書類の不備や間違った認識等で受けられる控除を逃してしまうことのないよう、きちんとした知識を得ておきましょう。
インプラントは高い知識や技術が必要な治療です。治療技術や知識、経験だけでなく、補綴の知識、解剖学的な知識など総合的な力が必要です。さらに、安全性を高めるための衛生管理や治療環境、設備・機器も欠かすことはできません。
また、治療に携わるスタッフもインプラントに関する知識・技術を習得していなければならず、歯科医師・歯科衛生士・歯科技工士が、それぞれに専門性を高め、高い意識を持って、チームとして治療に当たることが大切です。
このような、さまざまな条件を満たすことが、安全でリスクの少ないインプラント治療につながります。
インプラントは安全性の高い治療と言えますが、外科的手術が必要になる以上、リスクが全くないとは言えません。それを知ったうえで、治療法を選択することが必要になるでしょう。
インプラント治療のリスクとして、金属アレルギーの恐れやインプラント周囲炎が考えられます。また、持病をお持ちの方でインプラント治療を受けられないこともあります。
不安な点のある方はクリニックへご相談ください。
「心筋梗塞、高血圧、などの循環器疾患」「血小板減少症などの血液疾患」「糖尿病」「肝臓・腎臓疾患及び免疫疾患」などの全身疾患の方は、絶対にインプラント治療をすることができないというわけではありません。その疾患の状態により、担当内科医と相談して判断する必要があるため、心配な方は一度ご相談されるとよいでしょう。
例えば糖尿病の方でも血糖値のコントロールがきちんとなされていれば問題ないですし、疾患の状態によって可能な場合があります。担当医の方とご相談ください。
また、歯周病・歯軋り・顎関節症・咬合異常などの口腔疾患の方の場合は状態を改善すれば可能なケースが多いです。
こちらも一度歯医者さんでご相談ください。